たばこによる健康への影響

喫煙はがん、心臓病、脳血管疾患、呼吸器疾患、歯周病などの発症に深く関係しています。

喫煙している男性は、喫煙していない男性に比べ肺がんで4.5倍、虚血性心疾患（心筋梗塞等）で1.7倍、脳卒中で1.7倍、慢性閉塞性肺疾患（COPD）で12.7倍、死亡する危険性が高くなると言われています。

また、女性では、肺がんで2.3倍、乳がんで1.3倍、子宮頸がんで1.6倍、脳卒中で1.7倍、死亡する危険性が高くなると言われています。

肌の老化が5年以上早くなります。

たばこのニコチンは、皮膚の血流を妨害し、ビタミンCを破壊します。そのため、喫煙により肌の老化が5年以上早くなると言われています。

妊婦の喫煙は、お腹の赤ちゃんの発育に悪影響があります。

喫煙している妊婦から生まれた赤ちゃんは、喫煙していない妊婦から生まれた赤ちゃんに比べて、低出生体重児となる頻度が約2倍高くなります。

また、喫煙している妊婦は喫煙していない妊婦に比べ、早産の危険性が約3倍高くなるほか、自然流産、周産期死亡（妊娠28週以降の死産と、生後1週間以内の早期新生児死亡）の危険性が高くなります。

たばこの煙には200種類以上の有害物質が含まれていますが、主流煙よりも副流煙（たばこの先から出る煙）に有害物質が多く含まれています。

受動喫煙にさらされると、虚血性心疾患、肺がん、低出生体重児、子供の中耳炎や肺炎、乳幼児突然死症候群（SIDS）の危険性を高めることが明らかになっています。また、脳卒中、副鼻腔がん、乳がん、動脈硬化症、慢性閉塞性肺疾患（COPD）、喘息、早産などの原因となる可能性があるとされています。

日本を含む世界170か国以上が批准している「たばこの規制に関する世界保健機関枠組条約（以下、「枠組条約」といいます。）では、「締約国は、たばこの煙にさらされることが死亡、疾病及び障害を引き起こすことが科学的証拠により明白に証明されていることを認識する」としており、枠組条約に基づくガイドラインでは、枠組条約が発効した5年後に当たる2010年2月までに、屋内の公共の場を禁煙とすることなどを求めています。

また、健康増進法施行に伴う厚生労働省健康局長通知では「受動喫煙による健康への悪影響を排除するために」法で受動喫煙防止措置をとる努力義務を課すとしており、健康増進法も受動喫煙による健康への悪影響があることを前提に、施設管理者に受動喫煙防止対策を求めています。

このように、受動喫煙によって健康への悪影響があることについては、国際的にも国内的にもコンセンサスが得られており、また枠組条約では、各国政府に効果的な受動喫煙防止対策を実施することを求めています。

すでに世界各国において受動喫煙防止対策が進められており、例えばEU加盟の多くの国々、アメリカ合衆国の多くの州、また、香港、シンガポール、台湾、タイなどのアジア各国でも、公共の場における禁煙の措置が法制化されています。

こうした喫煙規制を実施した諸外国（もしくは自治体）において、例えば心筋梗塞で病院に搬送される人の数が減るなど、急性の疾病（心筋梗塞、喘息発作など）が減少していることが報告されており、今後、健康への慢性の悪影響についても明らかになってくることが想定されます。