第33号（平成17年度／2005）

所長　佐々木　悦子

このたび、当体育センター指導研究部の平成17年度の研究報告書をまとめた「体育センターレポート第33号」を発刊する運びとなりました。

本号は、指導研究部の4室（研修指導室、スポーツ科学研究室、生涯スポーツ推進室、スポーツ情報室）が行った研究と、学校体育長期研修の先生方の授業研究の報告により構成されております。これらにつきましては、抄録のみの掲載となっておりますが、下記のページに、研究の全体がわかる研究報告書を掲載しておりますので、本レポートと併せてご活用いただければ幸いに存じます。

http://www.pref.kanagawa.jp/cnt/f370344/

体育センターは、県民の皆様に明るく豊かなスポーツライフを送っていただくために、施設の利用者に満足度の高いサービスを提供するとともに、体育・スポーツに関する時代の要請に則した人材の育成や医学的サポート、地域におけるスポーツ活動組織の育成・支援、調査研究、スポーツ情報の提供を図ってまいりたいと考えております。今後とも、益々のご指導、ご鞭撻を賜りますよう、お願い申し上げます。

最後に本誌の発刊に際しまして、ご協力を賜りました皆様に厚くお礼申し上げ、発刊のことばといたします。

現在、学校教育における保健学習は、小学校3年生から高等学校2年生までの9年間行われており、各校種・各学年の授業において、9年間の見通しをもって指導を展開することが求められている。そこで、本研究では、小・中・高等学校教員の保健学習に対する指導の意識と実態について調査し、各校種における学習指導上の課題を小単元ごとに明らかにすることにより、その課題に対応するとともに、9年間を見通した、今求められている学習指導及び評価の方法等を示した保健学習の指導資料を作成することを目的とする。

図1：　9年間を見通した小単元ごとの系統図

次年度、9年間を見通した保健学習の指導資料を作成していくためには、今あるデータを深く分析し、指導上の課題を浮き彫りにする必要がある。

さらに、今求められている9年間を見通した学習を展開するために必要な情報を、様々な資料・文献をもとにあらためて整理し直し、保健学習の指導に携わる教員にとって使いやすく分かりやすい資料提供ができるよう、内容を検討していく必要がある。

神奈川県では、2001年（平成13年）を「希望の年」として位置づけ、年間を通じて「生涯スポーツフェスティバル」を開催し、その中で1日30分間、週3回、3ヶ月間、継続してスポーツを行う「3033運動」スポーツ啓発キャンペーンを展開し、その後も継続している。また、平成16年3月には「神奈川力構想・プロジェクト51」が示され、「成人の週1回以上のスポーツ実施率を2006年（平成18年）までに41パーセントにする」施策目標が掲げられた。現在は「3033運動」などの普及・啓発事業を推進することによって、全県的な健康・体力つくりの推進体制の整備を進めている。

よって本研究は、神奈川県が推進している「3033運動」に着目し、県内のあまり運動習慣のない中高齢者の方に「3033運動」を実践してもらい、運動やスポーツの習慣がどの程度定着するか、また、心身にどのような効果があるかを検証することにした。

平成16年4月ー平成18年3月

30歳から65歳までのあまり運動習慣のない方　60名

”「3033運動」で行う健康増進指導”で公募

応募したモニター（以下「実践者」という。）に「3033運動」ノートを配布し、事業の趣旨、実践内容、実践方法等について十分な理解を得た後、「3033運動」の実践をしてもらい、各種測定及びアンケート調査を行った。

応募者60名のうち、3ヶ月間の運動実践ができた者は51名（85％）であった。51名の実践状況は、判断できない者4名を除き、運動実施期間（12週）中に1日30分以上週3日以上の運動を全12週実施した者は21名（45％）、6ー11週実施した者は16名（34％）、0ー5週実施した者は10名（21％）であった。

あまり運動習慣のない方に「3033運動」を実践してもらうと、運動やスポーツの習慣が高い確率で定着し、心身に健康や体力面で効果を及ぼすことがわかった。

また、「3033運動」による心身の効果から考えると、1日30分週3回を運動の目安としながらも、自分の能力・適性、生活スタイルにあわせた目標を設定し、少なくとも2週に1週は目標を達成するよう実践することが必要である。また、運動だけでなく栄養や休養の改善を含めた永続的な取り組みとしてとらえることが健康・体力つくりには大切である。

運動やスポーツの習慣の定着については、まず、「3033運動」がその趣旨のみならず実践内容、実践方法を伴って普及し、あまり運動習慣のない人がそれをきっかけとして運動に取り組み、その効果を実感することができれば、定着率はかなり高くなる。また、1日30分週3回を目安にしながらも一定のペースで運動に取り組むことができない者もいることから、特に取り組みはじめには運動の頻度と強度、時間などを適宜見直すことが大切である。運動を中断することなく永続させていくには、運動効果を定期的に測定するとともに自己の取り組みを見直し、必要な修正を加え新たな取り組みにつなげるPDCAサイクルに基づく運動実践プログラムを行う必要がある。

体育センターでは、学習指導要領の改訂に伴い、昭和47年・昭和58年・平成6年と過去3回、おおよそ10年ごとに小・中・高校生（小学生は平成6年より）を対象に学校体育に関する意識を明らかにしてきた。そこで、現行の学習指導要領導入後、3年が経過したことを受け、平成17年度から3年継続事業として1年次小学生・2年次中学生・3年次高校生を対象に調査を行うことにした。

今年度の調査では、小学生を対象とし、学校体育に関する児童の現状を把握するとともに、過去の調査と比較することにより変化を明らかにし、こらからの小学校体育の方向性を探るための基礎資料とした。

平成17年4月ー平成18年3月

児童の学校体育に関する意識調査及び学習状況等に関する実態の調査・分析

からだを使って遊んだり、スポーツをしたりすることが「好き」な児童は、全学年を通して男子で85％以上、女子で75％以上であり、「きらい」な児童は、全学年を通して男女とも10％未満であったことから、多くの児童が運動やスポーツを「好き」であることがわかった。

体育の学習が「好き」な児童は、全学年を通して男子で84％以上、女子で73％以上であり、「きらい」な児童は、全学年を通して男女とも10％未満であったことから、多くの児童が体育の学習が「好き」であることがわかった。また、運動する子としない子の二極化が進んでいると一部でいわれているが、前回調査と比較すると、「とても好き」の割合が増加し、「きらい」の割合が減少しており、今回の調査からはその傾向はみられず、体育好きが増え、体育嫌いが減った結果となった。

また、クロス集計の結果によると、体育の好きな児童はおおむね運動やスポーツが好きであり、体育の嫌いな児童はおおむね運動やスポーツが嫌いだということがわかった。

『好きな内容』は2年生男子で「ドッジボール」、女子は「水遊び（水泳）」だった。4年生は男女ともに「ドッジボール」、6年生男子は「サッカー」、女子は「バスケットボール」だった。　

体育の学習において、多くの児童が自分の目標やめあてを持ち、練習の仕方や場の工夫を行い、友だちと協力して最後まで意欲的に取り組み、自分の役割を果たそうとする様子がうかがえた。

また、前回調査と比較すると、体育の学習への取り組む姿勢や態度など、全体を通して活動状況が向上していることがわかった。

90％以上の児童が体育の学習が「楽しい」と感じている。ただし、男女別にみてみると男子は2年生から6年生まで、ほとんど割合が変わらないが、女子は学年進行に伴って、少しずつだが「楽しい」と感じる児童が減少していた。体育の学習が楽しいと感じたときは、4年生男子が「思いきり身体を動かすことができたとき」、4年生女子と6年生男女は「記録が伸びたりできなかったことができるようになったとき」だった。一方、「つまらない」と感じている児童は、男女とも2年生で割合が高く、4年生で減少し、再び6年生で増加している。また、女子の方が「つまらない」と感じる割合が高かった。

また、前回調査と比較すると、「楽しい」と感じている児童の割合が大きく増加し、「つまらない」と感じている児童の割合が大きく減少していることから、体育の学習が改善されてきている結果といえよう。

体育学習時に児童は、けがを防止するために、自分自身の身体や心理状態に気をつけているといえる。一方、活動場所や使用器具などに注意する児童は多いとはいえない。

学習の場や教具・教材など学習環境を中心とした安全管理については、まず教師が十分配慮するとともに、学習ノートの工夫や安全チェックシートの活用等、学習環境に関わる児童の意識を高める支援をする必要があると考える。

休み時間や放課後に運動やスポーツをしている状況をみると、全般的に自ら進んで運動やスポーツに取り組んでいる様子がうかがえた。また、運動やスポーツをしている児童は、男女ともに気の合う仲間と一緒に自由に体を動かすことが楽しいと素直に感じて運動していることがわかった。

スポーツクラブへの加入率は女子に比べ男子が高かった。また、男子は学年進行に伴って、加入率に大きな変化はみられないが、女子は減少していくことがわかった。

帰宅後や休みの日に運動やスポーツをしている状況をみると、2年生は男女ともによく運動していることがわかる。しかし、4年生以降、男子は緩やかに減少し、女子は6年生で大きく減少している。なお、前回調査と比較すると、帰宅後や休みの日に運動やスポーツをしている児童の割合は、若干減少している。

運動やスポーツを行う場所として、2年生は男女とも「公園や広場」「家の庭や家のまわり」が多い。4・6年生の男子では「スポーツクラブ、スポーツ教室、道場など」が増加するが、女子は2年生同様、「家の庭や家のまわり」「公園や広場」が主な場所だった。

また、運動相手として2年生は男女とも「家族」、4・6年生の男子は「スポーツクラブの仲間」、4・6年生の女子は「近所の友だち」が主だった。

子どもたちは、全学年を通じて明るく、おもしろく、かつ指導力のある先生を望んでいることがわかった。

また、男子は、はつらつとして運動ができる先生を望んでおり、女子は、やさしくてみんなを平等に扱ってくれる先生を望んでいることがわかった。

今回の調査結果から、体育（運動）好きは主体的、積極的に運動をすることがわかった。また、運動嫌いは環境を整えても運動をしないことがわかった。このことから、運動好きを増やすことが大切になると考えられる。

そこで、次の2点が重要となる。

他から強制されるのではなく、まず、低学年では遊び感覚で運動に関わり、自分を解放し、思いきり表現できるような雰囲気、仲間との交流の楽しさが実感できるような集団作りなどへの配慮が重要となろう。

人は誰でもできないことができるようになったり、上達したとき、また、自己記録を更新したり、自己の成長・発展が実感できたときに、大きな喜びを感じることができ、それがさらにもっと運動しようとする意欲や態度につながっていく。主体的な運動実践や粘り強い努力・挑戦が、体力・運動能力や運動技能の向上につながるという体験を数多くさせるように配慮することが大切となる。「できた体験」「うまくなった体験」が数多く保証されるような工夫が望まれる。

低学年では、運動で体を動かすことと遊びは一体化しているため、運動好きな児童が多い。

しかし、中・高学年になると、好きだという児童の減少傾向がみられる。運動やスポーツが好きであれば、主体的に運動をするという傾向がみられたことから、運動が好きな児童はさらに運動が好きになり、嫌いな児童でも好きになるような授業を行う必要がある。

たとえば、低学年においては、導入段階で遊びの延長として取り組めるような配慮が大切となるので、ここでの中心的な指導上の課題は、「運動好きを増やす」ことである。教師は個々の児童に能力差を感じさせないよう、動くこと自体に親しみ、楽しむことをねらいに、児童が自分から進んで運動する中で、運動の仕方を理解し、徐々に体力・運動能力や運動技能の向上につながるような単元計画を立て、毎時の指導を展開する必要があろう。

中学年においては、児童が低学年で獲得した運動への積極的な意欲や態度をもとに、より高度な技能や複雑なルールを内容とする運動をとおして、個々の「めあて」に向かっていかれるように配慮する必要があろう。

高学年においては、いろいろな領域の運動に積極的に取り組み、それぞれの運動の実践に伴う喜びや楽しさを十分に味わうことができるように配慮する必要があろう。

また、全体としては、すべての児童に記録や技能の向上に関する達成感を確実に味わわせた上で、男女それぞれの特性を生かすことが大切となる。男子に対しては、学習時間の中で運動量を確保することや競争の場面をつくること、女子に対しては、グループで協力して活動する場面をつくり、うまくできたときは誉めて向上心を高めるような支援が必要となろう。

体育の授業だけで、運動を好きにさせることはなかなか難しい。学校と家庭や地域が協力し合って子どもの体力低下傾向を真剣に考えていこうという取り組みは、全国各地で広がりつつある。神奈川県でも「子どもキラキラタイム」を実践しており、外遊びからのアプローチを各学校で展開しているところである。この取り組みは、まさに体育の授業以外から運動の好きな子どもたちを育てていく事になると考える。

このように、友だちや先生、さらには地域の人たちと外で動き回って遊ぶ経験が増えれば、運動が嫌いな子どもたちも、運動の好きな子どもたちとの活動や楽しい雰囲気の影響の中で、受け身的な姿勢から行動的な姿勢に変わってくるに違いないと考える。つまり、このような実践が体育や運動好きな子どもたちを増やすことになると考える。

スポーツの多様化とともに総合型地域スポーツクラブの育成など、スポーツにおける新しい組織化が進む今日、プレイヤーとして「する」スポーツのみでなく、「みる」スポーツの他、クラブや競技団体、イベントの運営やサポートなど、「ささえる」スポーツの重要性が認識されるようになっている。

このようなスポーツへの関わりについては、従来は、過去にそのスポーツをプレーしていたというようにスポーツへの関わりの深い人々が携わっている状況がほとんどであったが、最近ではこれまでスポーツに関わりの浅い人々も「スポーツボランティア」として地域のクラブ・団体やイベントの運営等を支援する場面が多く見受けられるようになり、新たなスポーツ参加の形態として確立されつつある。

このスポーツボランティアには、地域におけるスポーツクラブや団体の活動を指導者や運営スタッフとして日常的にサポートする活動と、スポーツ大会などの運営をサポートする非日常的な活動とに大別される。1）今日、地域で活動するスポーツクラブ等の役員やスポーツイベントにおける運営スタッフといったマンパワーが慢性的に不足している状況にあり、地域ではごく限られた数のスタッフ（体育指導委員や体育振興会役員など）でまかなわれているといった実情がある。

このような状況の中、ボランティアのマンパワーは、地域での展開が期待されている総合型地域スポーツクラブや市民が運営・参加するスポーツイベント、大会、スポーツ教室等において、その活躍が組織の存続やイベント等の継続の鍵となることが予想される。

従って、今後のスポーツ振興の成否を握る一つのキーパーソンになるスポーツボランティアの意識及び活動状況について把握することは、今後のスポーツ振興を図るうえで重要になると考えられる。

スポーツ活動を組織的にサポートするボランティア団体として、平成10年の「かながわ・ゆめ国体」開催を契機に組織された「かながわスポーツボランティアバンク」（以下「KSVB」という。）の会員に対し、その意識や活動状況を調査し、活動への参加や継続に影響を及ぼす要因などを分析した。

なお、アンケート調査対象数は平成17年度「かながわスポーツボランティアバンク（KSVB）会員」257名、回答数182名、回収率71％であった。

会員の性別は、男性が全体の64.8％、女性が30.8％であった。会員の年代は、「60歳代」が48.4％と全体の半数近くを占めており、「50歳代」から「70歳代」までを合計すると、88.5％と全体の9割近くを占めている。会員の職業は、「無職」が49.5％と一番多く、続いて「その他」が20.9％、「会社員」が19.2％であった。これらのことより定年退職後の会員が多いことが推測できる。

ボランティアの活動経験の調査結果より国体時、また国体終了後間もなく加入し、現在まで活動を続けている会員が約7割と大多数を占め、1ー2年の比較的新しく加入した会員が少ないという結果であった。また、KSVBの会員の約4分の3がKSVB以外のボランティア活動にも参加し、その内容は「スポーツ関係のボランティア活動」36.8％と多いものの、その他は、「地域のボランティア」が12.6％、「福祉関係のボランティア」7.1％、「自然保護ボランティア」7.1％という結果であった。スポーツ以外の活動にも積極的に参加している様子が伺える。

KSVB会員のスポーツ実施率は約7割であった。また、過去のスポーツ経験の有無を併せて調査したところ、スポーツ経験のある会員は、64.8％であり、現在のスポーツ実施者とほぼ同じ値を示している。今回の調査では、会員のスポーツ実施率とKSVBへの加入や、スポーツ活動へのボランティアの関わりによって、本人のスポーツ実施に影響があるという変化は見とれなかった。

KSVBの活動をまとめると次のことがわかった。

加入した主なきっかけは「国体開催を契機として」がほとんどであり、その他による加入は非常に少なかった。

KSVBから紹介された年間活動回数は、「1ー5回」が全体の8割近くを占めている。また、このことについて全体の約4割近くが「満足している」状況であった。

ボランティア活動を行うことによって生じる金銭的な負担については、全体の約9割近くの会員で生じていることがわかった。また、活動を行うことにより金銭的な負担が生じることについては、約4割近くの会員が「当然である」という回答であった。

KSVBから紹介された活動への参加決定要因については、「日程が空いている」といった会員自身の自由時間との兼ね合いや地理的条件により決定している傾向が見られた。

KSVB加入時の期待と現在の評価を比較したところ、ほとんどの質問項目で「当てはまる」と回答した会員の数が減少した。増加した項目は「他の人から認められたかった」のみであり、加入時の期待と現実のギャップや、スポーツボランティアに対する認知度の違いによるものなども考えられる。

KSVBの活動意識についてまとめると次のことがわかった。

KSVBの活動意識については「イベントの成功に役立つ」「イベントそのものを楽しみたい」や「自分の視野を広げたい」「主催者と同じ意識で活動したい」といった内発的動機に起因する項目をあげる会員が多かった。このことは主催者や参加者を支えたいという意識と自分自身が楽しみたいという意識の双方の視点を持ち合わせていると考えられることから、相手のために活動することと自分自身の楽しみ、視野の広がりといった自己啓発につながる活動の双方が相乗的に作用し、KSVB活動継続のモチベーションの高揚につながっているのではないかと考える。

KSVB組織に対する考えについては、「活動がうまくいくように努力する」「メンバーであることを誇りに思う」という意識が高い。

また、KSVB会員のスポーツボランティアに対するイメージについては「体力が必要なもの」「根気強さが必要なもの」「責任が必要なもの」「自発的なもの」等の『心身的条件』因子を強く持っていることがわかった。

KSVBの活動を続けるにあたっての主催者に望むことについては、仕事を行う上での段取りや、手順や説明についての要望が高かった。

このことより、主催者と、ボランティアの役割分担を明確化し、ボランティアに伝えるべきこと、任せられることをきちんと整理し、確実に伝えるような準備が必要ではないかと考えられる。

また、行政に望むことについては、活動をしたいと思っても、地域での活動がないこと、自分の都合と合わない等の制約があることから、豊富な情報提供と、活動時期・時間や場所の選択肢の増加を望んでいると考えられる。

スポーツボランティアとは、参加者や主催者への活動の支援をとおして、自分自身の生活の質を高めていくものであると捉えた時、スポーツボランティアに携わる人は、スポーツに関心があることはもちろんのこと、時間的にも余裕があり、自由時間を有効かつ社会の役に立つために使いたいと考えている人、さらに活動を通して自分自身のライフスタイルも豊かにしようとする人ではないかと考えることができる。

ボランティア活動時には主催者と対等な立場で、あるいはそれ以上の立場で判断をしなければいけない場面に遭遇することもあるはずである。したがって、今後はボランティアの資質をより高めていくことが重要であり、ボランティア自身のプロ意識も必要になってくると考えられる。

このことは、本調査の結果からも伺うことができ、こうした意識を主催者側も理解し、単なる手伝いとしての認識から一歩踏み出し、企画や計画の段階から関わりを持つことや、ある程度の判断を委ねる等も考慮に入れた活用方策を提案していく時期になってきたのかもしれない。また、ボランティア自身が企画した催しの開催にスポーツ関係者がサポートしていくといった新たな試みも必要ではないだろうか。

今回の調査での、ボランティアの活動場所についての結果は、地元地域での活動を望んでいる会員が多いことから、生涯スポーツの推進をしていく上で重要な鍵になるコミュニティづくりと合致するのではないかと思われ、正に両者がコラボレートしながら「スポーツのあるまち・くらしづくり」を推進していくことができれば、豊かなスポーツ社会の実現に一歩近づくことができるのではないかと考える。

地域にはスポーツを行いたい人や支えたい人が多くいるはずである。その人たちがそれぞれに"あったらいいなこんな場所・こんなこと"を創造し、その実現に向け行動することが、今後のスポーツ振興に必要であろう。

その為には行政を始めとした、ボランティア活用団体が、ボランティアの特性や要望に対して、常に耳を傾けていくこと、またボランティア自身も自信と責任を持ち、双方の協力のもとにスポーツ振興を進められる体制づくりを進めていく必要があるのではないかと考える。

近年の社会の急速な情報化にともない、学校教育においてもコンピュータ等を活用した学習が行われるようになってきている。

また、コンピュータや情報通信技術の飛躍的な普及・発達に伴い、ネットワークを通じて活用できる教育用デジタルコンテンツが配信されるようになり、今後さらに各教科の学習においても有効に活用されることが期待されている。

保健体育においても画像や動画を用いたコンテンツが充実しつつある中、グループや個人の目標を達成するための学習の道すじを示し、学習者ひとり一人の課題解決に重点を置いたIT教材は決して多いとはいえない。

そこで、生徒が教え合ったり学びあったりなどの関わりを促しながら、主体的に課題を見つけ、課題解決方法を考え、実践していけるよう、その学習過程に動画等の情報を活用できるようなバドミントンの学習支援教材を開発することとした。

技能レベルに応じて誰でも手軽に楽しむことができるバドミントンを単元教材にとりあげ、自分やグループの課題を解決するために、効果的に情報を伝える動画を活用することで学習の内容をよりわかりやすく理解させる。また、生徒ひとり一人がデジタルコンテンツにある学習資料から自分に適した課題解決に役立つ情報を見つけられるように工夫することで、自ら学び自ら考える力の育成の支援を図る。

生徒は、ITを活用した学習支援教材を活用することで、問題解決の道すじを学び、目標の設定と解決の方法を理解し、動画によってイメージ化を図ることで効果的に学ぶことができる。

成人の生活習慣の多様化に伴い、児童の生活にも様々な影響が及び、今では児童の5人に1人が生活習慣病の予備軍だと言われている。また、すぐ疲れる、元気が出ないなど半健康といった状態についても懸念されている。

本校の3年生についても実施したアンケートから同様のことが懸念され、3年生というこの時期に、自分の生活に興味関心をもち、正しい生活の仕方を適切に選ぶことができるようになるための保健学習が必要であると考えた。

しかし、3年生のほとんどは、健康を考えた生活の仕方ということを意識できない年齢にある。そのため、まずは自分の生活には健康によいものとよくないものがあることを明確にする必要がある。そして、児童一人ひとりが自分の生活を見直すことで、健康によい生活の仕方を適切に選択し、自分の生活に活かすといった意志決定や行動選択ができる基礎的能力、つまり、心身の健康の保持増進に役立つ実践力の習得につながると考えた。

また、保健学習における実践力の育成には「生きる力」を育むための創造的な学習指導の展開が求められていることから、自分の生活に興味関心がもてるような、実験・実習などの体験的活動や自分の生活を支える身近な人たちとのかかわりのある活動を保健学習に取り入れることによって、健康によい生活の仕方を選択する力が身に付くのではないかと考え、本主題を設定した。

保健学習において、自分の生活に興味関心をもつことができるような、実験・実習などの体験的活動や自分の生活を支える身近な人たちとのかかわりのある活動を取り入れることによって、自分にとって健康によい生活の仕方を選択する力が身に付く。

平成17年10月21日（金曜日）ー11月8日（火曜日）　4時間扱い

藤沢市立湘南台小学校

第3学年3組（35名）

保健領域「毎日の生活と健康」

学習で使用した振り返り時の○×問題の正答率が高かったことや、表1のようにワークシートやまとめミニテストなどの記述問題について、学習した内容をもとにした解答が多くあったこと、授業中においても学習した内容を理解していると見られる言動が多くあったことから、自分の生活を支える身近な人たちとのかかわりや実験・実習などの体験的活動のある学習によって、生活行動に関する正しい知識をもつことができたと考える。

特に（3）について、家庭生活に着目すると、学習直後において、学んだことを家庭で実践するなど、生活に変化がみられた児童の割合は高く、全体の55％を占めていた。しかし、1ヵ月後はその半数（全体の27％）に減少し、保健学習による健康によい生活の仕方を選択する力の実践化・習慣化は全体の4分の1にとどまったことがわかった。この割合を上げるためには、〔1〕保健指導、他教科とのかかわりの重視、〔2〕学習を行う時期、方法の工夫、〔3〕家庭との連携が図れる工夫というような事がらを、今後の課題（1）（1）や研究の成果をもとにして考え、構築し、よりよい保健学習の展開を目指す必要があると感じる。

1)長柄克彦「保健の授業」『新学習指導要領による小学校保健学習の授業第3学年』大修館書店　2000年
2)戸田芳雄「考える力、表現する力を育て[生きる力]を育む体育科学習指導の創造的展開」『初等教育資料』　（株）東洋館出版社　2005年

体力を高める運動の学習では、体力とより良い動きができる体を育てるために、体の動かし方とその工夫の仕方をねらいとした実践が求められている。こうした体の動かし方において、動きに入る前の姿勢のとり方や動作中の体の使い方、動作の安定が、力を発揮する上で重要であり、個々の関節や筋群をリラックスさせた状態で、いつでも動き出せる姿勢をとること1）や、不安定な姿勢を正しい姿勢の位置に戻したり修正したりする体の使い方で行う必要があると言われている2）。

しかし、本校生徒の腕立て伏せや馬跳びなどをみると、動きはじめる準備はしていても、うまく力を発揮することができず、すぐに動けない生徒が見受けられ、動きはじめからバランスを崩してしまい、不安定な状態で動いていたり、途中で止まったりするなど、運動の行い方に課題が見られた。

体力を高める運動は、成長・発達に必要な体力を高めることはもとより、運動・スポーツに親しむ身体能力の基礎を育んでいくことであり、正しい姿勢や動作に注意を払って正確に運動に取り組み、体力要素をより高めていく必要がある。

そこで、不安定な動きの状態を改善する一つの方法として注目され、また、より良い動きができる体を育てることに有効とされている中心部・軸（コア）の状態を意識して運動を行うことに着目した。

以上のことから、本研究は、中心部・軸（コア）の状態に着目し、自分の体力にあった強度で運動を行い、その運動にあった正しい姿勢と動作で体力を高める運動に取り組む学習を促すことにより、体を安定させたり、運動時の体のバランスを保持したり、十分な力を発揮することができる効果的な体の使い方を育んでいく学習を構築することを目的として、本主題を設定した。

体の中心部・軸（コア）の状態に着目し、正しい姿勢と動作で取り組む学習を促すことによって、体力を高める運動の効果的な体の使い方を育んでいくことができる。

平成17年10月14日（金曜日）ー11月15日（火曜日）　8時間扱い

平塚市立中原中学校

第2学年1・2組(1組40名　2組39名　計79名）

体つくり運動　「体力を高める運動」

ねらい1：体力を高める運動の正しい姿勢と動作を理解しながら運動に取り組む

ねらい2：それぞれの運動にあった姿勢と動作で体力を高める運動に取り組む

体力を高めるための正しい姿勢と動作とは、準備姿勢として、運動を開始する前の準備段階に、関節や筋群をリラックスさせ、いつでも動き出せるバランスのとれた姿勢をとり動き始めることである。また動きの中では、動作中にその運動にあった姿勢を保って、バランスよく動くことであり、それぞれの運動に求められる体力要素を高めるための負荷に対応して動くことである。

こうした姿勢と動作について、運動の展開に対応した視点でまとめ（表1）、今回の研究の「検証の視点」として捉えていくこととした。

表1　運動の展開における正しい姿勢と動作

今回学習していく体力を高める運動の体力要素別運動と、その具体的な方法と効果を一覧にした（表2）。

中心部・軸（コア）の状態に着目し、学習資料や教具を活用しながら正しい姿勢と動作で取り組む学習を促すことが、筋力・調整力などの体力要素をより高めていくことができる効果的な体の使い方を育むことに有効であることが明らかになった。

1）小林寛道　『ランニングパフォーマンスを高める　スポーツ動作の創造』杏林書院　H13.11.

2）小林敬和・山本利春　『ボディバランスを獲得する　スタビライゼーション』山海堂　H15.9.

高等学校のハンドボールの授業において目指す内容は、ゴール型のゲームの特性を理解し、集団的技能や個人的技能を活用して、学習段階に応じた作戦を立ててゲームができるようにすることである。そのためには、個人技術を身に付け、さらにゲームの中で、個人技術を選択する個人戦術の力を高める必要がある。

しかし、本校授業のゲームを振り返ってみると、個人的技能が高い生徒同士がボールの占有をしてしまう場面が多く見られ、全員が個人戦術の力を高められず、グループ・チーム戦術の学習につなげることが困難になっているのではないかと思われる。

これらの現状を効果的に解決するための方法として、異学年連携に着目し、1年生と技能レベルの高い体育コース3年生「スポーツ2（球技）」と関わりを持って学習を展開していくことを考えた。

単元の前半で個人技術を身に付けるゲーム、単元の後半で個人戦術の力を高めるゲームを中心とした学習を行い、これらの学習段階の初期に技能レベルの高い異学年の生徒が関わることにより、個人技術を身に付け、個人戦術の力を高めることができる。

平成17年9月26日(月曜日)ー11月14日(月曜日)16時間

荏田高等学校ハンドボールコート(雨天時体育館)

第1学年5・6組（41名）

球技「ハンドボール」

以上の結果から、異学年生徒との関わりが、個人技術を身に付け、個人戦術の力を高める学習の支援に有効であったと考える。

また、今回の学習における異学年生徒との関わりの有効性について、以下にまとめた。

ゲームの行い方を視覚的に捉え、イメージを持たせたり、目標とする動きを見せたりすること等ができた。

個人に応じた課題を設定したり、ゲームの局面に応じた動き方をその場で修正したりすること等ができた。

ゲームの中で練習効果を高め、楽しさを味わわせたり、ねらいに沿った動きに導かせたりすること等ができた。

1）小澤治夫「生徒が変わる中・高校の学校体育をデザインする」『体育科教育』大修館書店2005　他