外国籍の人々と地域住民が“ともに暮らす箱根”をつくりたい

　同会では、季節のイベントのほかにも、日本赤十字社の協力のもと“やさしい日本語”を活用した「救命法講習」なども開催しました。何度も交流会を重ね、彼らの本音を聞くことで、「彼らが何に困り、何を必要としているか」を理解することから始めたと言います。
　情報共有にはSNS（LINEグループ）も活用し、顔を合わせていなくても様々なコミュニケーションが自然に発生する機会を創り出しました。
　「あるご婦人が『うちにはこんな洋服があって、誰かにもらって欲しいの』とメッセージを送ると、欲しい人が反応したり。ほかにも『寒くなってきたから風邪に気をつけて』とメッセージを送り合ったり、外国籍の方が家族や自分の生活の様子を写真で送ったり。皆さん、日本語で活発に交流しています」と話すのは、発足した２人から会の運営を引き継ぐ同社協の栢沼拓也さんです。観光客が戻り、箱根町の観光業も活況を取り戻している昨今、外国籍の人々も仕事で忙しい日々を送っているそうです。「以前のようにイベントに参加する機会が減ってしまうかなと心配していたのですが、ある在住ネパール人のメンバーが、『皆に会えなくてもSNSグループのコミュニケーションを見ていると元気になる。皆の会話が私の生活の支えになっている』と話してくれたんです。繋がりの大切さを改めて感じ、こちらまで嬉しくなりました」と栢沼さん。同会では今後も、イベントなどを通じて、SNSの登録者を増やしていく方針だと言います。

　「会としては、外国籍の方々を支援するだけでは足りないと思っています。あくまで、地域の一員として支え合う存在になってほしい。そのためには、彼らにもできることをやってもらって、地域のためになっている、役割を担っているという自覚を促せたら」と栢沼さんは話します。箱根町社会福祉協議会として星槎大学のイベントに出店した際には、会のネパール人らが赤い羽根共同募金の活動に参加してくれるなど、少しずつですが、助け合いの精神が生まれつつあると言います。
　「ある時は、地元自治会から、祭りの担い手不足の話があがり、メンバーである外国籍の方々が祭りに参加することがありました。お互いに支えあう、そうした関係が築けるのも、日頃の交流があるからかもしれません。彼らだって誰かの役に立ちたいし、それがともに生きるということだと感じます」。