届出者住所 | 東京都渋谷区桜丘町24-4 | |
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届出者氏名 | 株式会社東急レクリエーション 代表取締役社長 菅野 信三 | |
主たる業種 | 生活関連サービス業,娯楽業 | 中分類;娯楽業 | |
特定大規模事業者の区分 | ■ | 年度あたりの原油換算エネルギー使用量が1,500kl以上の事業者 |
□ | 連鎖化事業者のうち、年度あたりの原油換算エネルギー使用量が1,500kl以上の事業者 | |
□ | 対象自動車を100台以上使用する事業者 |
平成 27 年度~平成 31 年度 | |
報告対象年度 | 平成 30 年度 |
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基準年度 | 平成 26 年度 |
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基準排出量の合計量 | 平成 30 年度の排出量の合計量 | 最終年度の排出量の合計量 | |
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基礎排出係数ベース | 1,370 tCO2 | 1,340 tCO2 | 1,301 tCO2 |
調整後排出係数ベース | 1,350 tCO2 | 1,310 tCO2 | 1,282 tCO2 |
2018年度における活動状況について 前年比約3%減(前年1380トン-今年度1340トン)という結果となりました。 事業によっては対前比増もありますが、全体として大きく貢献できた理由として考えられる原因は以下のとおりです。 ①ボウリング事業 前年比20%減(前年286トン-今年度226トン) 従業員の省エネへの理解、協力、意識向上が実り、照明や空調フィルターのこまめな管理をしたことで、循環効率を向上させエネルギー使用量の削減することができたと考えられます。 ②マスターリースビル事業 前年比1%減(前年469トン-今年度464トン) ビル共有部のエネルギー使用の管理徹底を実施したことや、各テナントへの省エネ協力要請を積極的に行ったことにより削減することができたと考えられます。 ③映画事業 前年比3%増(前年591トン-今年度612トン) 観客動員数の増加が前年より上回ったことによるものと考えられます。 ④フィットネス事業 前年比2%増(前年34トン-今年度35トン) お客様利用(設備利用やシャワー利用)によるものと考えられます。サービス向上を目指す中で、お客様利用における省エネ活動には限度がありますが、省エネ機能を使っていただくよう啓蒙活動をしたり、スタッフによる省エネ活動もより一層努めます。 |