新生児聴覚スクリーニング検査を受けましょう

新生児聴覚スクリーニング検査の必要性等についての説明です。

新生児聴覚スクリーニング検査のご案内

新生児聴覚スクリーニング検査は、生まれて間もない赤ちゃんを対象とした「耳の聞こえ」の検査です。出産した医療機関等で、退院までの間に検査を受けることが一般的です。

赤ちゃんが眠っている間に、小さな音を聞かせて、反応を検査機器で確かめます。検査は、数分から10分以内で終わり、痛みや赤ちゃんの体への影響のない安全な検査です。

耳の聞こえは、外見ではわかりにくいものですが、新生児の1,000人のうち1～2人は、生まれつき耳の聞こえにくさがあると言われています。

お子さんの耳が聞こえにくいことに気づかずにいると、ことばの発達が遅れたり、コミュニケーションがとりにくくなることがあります。検査で早めに耳の聞こえにくさを発見することにより、専門の施設などで適切な支援を受け、心身のすこやかな発達が望めます。

神奈川県内で検査を行っている施設及び他院で出生したお子さんの受入れについて掲載しています。

（健康増進課の調査（令和4年9月実施）に回答があり、県ホームページ掲載に同意された施設の一覧です。）

費用は健康保険の適用外で、自己負担になります。金額は、各医療機関等により異なります。出産する医療機関等でご確認ください。（お住いの市町村によっては、費用の一部助成があります。母子健康手帳の交付窓口等でご確認ください。）

自動ABR（自動聴性脳幹反応）と、OAE（耳音響放射）の2種類の検査機器があります。

「パス」あるいは「リファー（要再検）」の結果が出ます。
「パス」は、聞こえの反応があったということです。
「リファー」は、スクリーニング検査では聞こえの反応が確認できなかったため、詳しい検査が必要ということです。お子さんの体調の良いときに耳鼻科の専門医療機関や聴覚精密検査を行う医療機関を受診しましょう。

お子さんの聞こえや、言葉の発達などで気になることがある場合は、かかりつけの小児科医や耳鼻咽喉科の医師、お住いの市町村の保健師等にご相談ください。

神奈川県内の市町村等でお配りしている検査のご案内リーフレットです。

新生児聴覚検査の流れや、分娩取扱施設、精密検査等実施医療機関、療育機関等及び行政など検査にかかわる各関係機関の役割等についてまとめています。検査の円滑な実施や、関係機関の連携にご活用ください。

行政機関や医療機関、療育機関等の連携により、新生児聴覚検査の体制整備を図り、聴覚障害の早期発見・早期療育を円滑に推進する。

所属	役職	氏名
神奈川小児科医会	会長	相原雄幸
横須賀市民生局健康部健康管理支援課	課長	出石珠美
横浜医療福祉センター港南耳鼻咽喉科	科長	小河原昇
神奈川県町村保健衛生連絡協議会 (山北町保険健康課)	課長	尾崎雄一
神奈川県立平塚ろう学校	自立活動教諭	加藤千沙絵
日本耳鼻咽喉科学会神奈川県地方部会	理事	佐野肇
神奈川県保健福祉事務所長会代表 (平塚保健福祉事務所秦野センター)	所長	重松美智子
相模原市こども・若者未来局こども家庭課	課長	高野靖彦
神奈川県都市衛生行政協議会 (平塚市健康課）	課長	田村洋介
横浜市こども青少年局こども福祉保健部地域子育て支援課	親子保健担当課長	戸矢崎悦子
一般社団法人神奈川県産科婦人科医会	理事	平吹知雄
公益社団法人神奈川県医師会	理事	古井民一郎
神奈川県立平塚ろう学校	教諭	三橋聡子
川崎市こども未来局児童家庭支援・虐待対策室	母子保健担当課長	南端慶子