自然再生の考え方と仕組み

掲載日:2013年10月15日

 2004年度(平成16年度)から2005年度(平成17年度)の2年間をかけて行われた丹沢大山総合調査の結果、実行委員会では、丹沢自然再生の基本的な方向と新たな仕組みを示した丹沢大山自然再生基本構想をとりまとめ、神奈川県に提言しました。

 この丹沢大山自然再生基本構想に基づき、丹沢の自然再生に取り組む新しい仕組みとして「丹沢大山自然再生委員会(以下、自然再生委員会)」が2006年度(平成18年度)に設立されました。

 自然再生委員会には、丹沢大山総合調査に携わった団体、企業、市町村等が参加して、互いに協力しながら自然再生事業に取り組んでいます。

丹沢大山自然再生基本構想

 

表紙

表紙・目次 [PDFファイル/1.19MB] ・第一章 なぜ自然再生か [PDFファイル/7.2MB]

第二章 自然再生の基本方針 [PDFファイル/839KB]

第三章 自然再生の実行 [PDFファイル/3.79MB]

用語集 [PDFファイル/314KB] ・名簿・裏表紙 [PDFファイル/148KB] ・政策提言 [PDFファイル/138KB] 

丹沢大山自然再生委員会

 丹沢の自然再生に取り組む新しい仕組みとして、NPO、企業、マスコミ、団体、自然環境保全の専門家や県を含む行政など数多くの主体の協働により、2007年(平成18年)10月24日に設立されました。

丹沢大山自然再生委員会のホームページはこちらをご覧ください。

丹沢大山自然再生委員会ロゴマーク

連携・協力の仕組み

  • 自然再生事業の実施にあたっては、PDCAサイクル(下の図)による計画の進捗管理により、自然再生委員会による事業の点検・評価結果を受け、見直しながら事業を行っています。
  •  丹沢で活動する団体(自然再生委員会構成委員)と自然再生委員会が協力して行う活動に、神奈川県も一員として協力しています。
  •  自然再生委員会構成員が主体的に取り組む自然再生プロジェクトの企画、実施に、神奈川県も一員として協力しています。

【丹沢大山自然再生の推進体制】

PDCAサイクルの図

 

Adobe Readerダウンロード

Pdf形式のファイルをご覧いただく場合には、Adobe社が提供するAdobe Readerが必要です。Adobe Readerをお持ちでない方は、バナーのリンク先からダウンロードしてください。(無料)
神奈川県

このページの所管所属は 自然環境保全センター です。